T-PEC

サービス内容に関するQ&A

お客さまからお寄せいただく、サービスに関する疑問・質問を掲載しています。

  • A1.

    ティーペックは、21 世紀の超高齢社会を迎えるに当たり、厚生労働省の助言・指導のもと、北欧や米国の医療・介護関連の制度やシステムについて長年の研究を経て、1989年、24時間・年中無休体制による電話健康相談の専門会社として日本で最初に設立されました。今では電話健康相談サービス以外にも様々なサービスを提供しています。同年にスタートした「ハロー健康相談24」は年々相談件数が増え、累計約2,550万件を超えるご相談をお受けしました。(2024年2月末時点)ご相談内容も件数に比例して多種多様化しております。相談件数や相談内容について、詳しくは「ハロー健康相談24 利用状況」をご覧ください。

  • A2.

    現在は、上野・新宿・名古屋・大阪に設置しています。

  • A3.

    独自開発した受付システムにより、契約先ごとの専用回線で、ご相談をお受けすることが可能です。窓口名もオリジナルで設定することが可能で、独自の相談窓口や事業として強くアピールできます。

  • A4.

    「忙しくて電話をかける時間がない。」「面と向かって話をしているわけではないが緊張する。」等のご意見もあり、ティーペックではチャットボット健康相談(*2)やWebによる相談システムを開設しています。
    *2のサービスについては、別途契約が必要となります。
    ※急を要する相談は、電話相談をご利用ください。

  • A5.

    通訳・相談スタッフとの三者間通話による英語・中国語での相談対応が可能です。
    受付時間:月曜〜金曜 9:00 〜17:00(土日・祝日および12 月31 日〜1 月3 日を除く)
    ※別途オプション契約が必要となります。

  • A1.

    全国47都道府県 約230のカウンセリングルームを配置しております。

  • A2.

    カウンセリングの予約受付から、面談カウンセリング終了後まで、プライバシーを厳守する事を義務付けております。予約受付担当者・電話カウンセラー・面談カウンセラー・すべての職員が守秘義務にのっとった体制を取っておりますので、会社や他人に知れる事はありません。安心してご利用ください。

サービス内容について
  • A1.

    患者さんが納得のいく治療法を選択することができるように、治療選択などについて、現在診療を受けている主治医とは別に、違う医療機関の医師に「第2の意見」を求めることです。
    セカンドオピニオンには、診察関連資料(診療情報提供書・画像診断・検査データなど)が必要になります。

  • A2.

    各地域で手術実績や治療実績が高い医療機関と提携しており、その提携医療機関を手配します。当社の提携先がない地域でご希望される場合には、医療機関の情報提供となることがあります。

医師・医療機関について
  • A1.

    大学教授、大手病院の院長もしくはそれに準じる役職を経験した医師で、本ネットワーク運営に対する助言・提案や、専門医が本ネットワークに参入する際の推薦・選考等を行います。

セカンドオピニオンサービスについて
  • A1.

    現在、病名などが判明している場合に限り、利用可能なサービスです。よりよい医療を選択するために、主治医以外の医師に現在の治療に対する見解や、今後の治療方針、方法について意見を聞くことができます。また、総合相談医が、より高度な専門性必要と判断した場合には、お客様の病症状・地理的条件等に応じて優秀専門臨床医の紹介を行います。

  • A2.

    サービスの利用の第一歩は、電話による相談及び受付になります。その後、必要に応じてセカンドオピニオンの手配となります。そして、優秀専門臨床医の紹介については、総合相談医と面談、面談の中のサービス提供となります。

  • A3.

    ①相談内容を聞かせて頂き、いくつかの確認事項にお答え頂いた後、一旦電話を切らせていただきます。
    ②その後、当方でお客様の疾患に適切な診療科の相談医に連絡をして、面談の予定が立ちましたら、再度お客様に連絡いたします。
    ③相談日時が決定しましたら、相談に必要な書類を発送いたします。発送した書類の中には、利用申込書がございます。ご本人確認のための保険証のコピーと共に、同封しております返信用封筒に入れてご返送いただきます。
    ④面談当日、弊社より発送された書類一式と、通院中の医療機関から取り寄せていただいた、診察関連資料(診療情報提供書・画像診断・検査データなど)を指定医療機関へご持参ください。総合相談医との面談結果により、より高度な専門性が必要と判断されれば、優秀専門臨床医が紹介されます(紹介状が渡されます)。

    *お客様の判断で専門医を受診して頂くことになります。その際には加入されている健康保険での受診となります。

  • A4.

    直訳すると「第2の意見」ということです。主治医から示されている病名や診断結果・治療方法などに不安や疑問を抱き、他の選択肢も知りたいと思ったときに、主治医以外の医師に意見を求めることです。
    セカンドオピニオンには、診察関連資料(診療情報提供書・画像診断・検査データなど)が必要になります。

  • A5.

    地域は北から札幌・仙台・首都圏・名古屋・近畿圏・倉敷・福岡・熊本のいずれかになります。現在のところ、地域毎にすべての診療科目が可能という訳ではございません。不足していてかつご要望の多い地域や科目から、拡充をはかっています。

  • A6.

    初回にお電話をいただいてから、平均して1~2週間を要しています。緊急のご相談には、ヘルスカウンセラー・出社医師が、電話相談の範疇で対応しております。

  • A7.

    「セカンドオピニオンサービス」の別途費用はいただきません。
    セカンドオピニオンサービスを受ける際の交通費や診察関連資料の取り寄せ、優秀専門臨床医による診察・治療に関する費用は自己負担となります。

  • A8.

    優秀専門臨床医への受診が必要かの判断は、総合相談医の判断となります。
    必要と判断された場合、紹介状(診療情報提供書)が渡され、それを持って優秀専門臨床医を受診(通常の保険診療)となります。紹介状は医師でないと書くことができません。そのため、総合相談医を通さずに、優秀専門臨床医へ紹介することはできません。

  • A9.

    病名が判明していることが利用条件です。総合相談医は相談を受けるのであって、診察するのではありません。よって保険診療でまず受診をしていただき、その医療機関からセカンドオピニオンに必要な関連資料の取り寄せが必要となります。電話相談の範疇で、ヘルスカウンセラー・出社医師の対応は可能です。

医師・医療機関について
  • A1.

    大学教授・大手病院の院長若しくはそれに準ずる役職経験者であり、当サービスの構築・運営について助言・提言を行う医師のことです。聖路加国際病院理事長の日野原先生や大阪大学医学部名誉教授の阿部先生がいらっしゃいます。

  • A2.

    名医というと赤ひげ先生やブラックジャックの名がイメージされますが、具体的に名医の条件を点数化して示すことは非常に困難です。したがって、評議員、総合相談医は次の5つの条件を満たす先生にお願いしています。
    ①現役の臨床医であること
    ②技能が優れていること
    ③人格的魅力があること
    ④幅広い人脈を持っていること
    ⑤この企画運営に積極的に協力する意思を有すること
    どの先生を見ても、すばらしい経歴及び見識の持ち主であり、いわゆる『名医』とよばれるにふさわしい先生方であると考えています。

  • A3.

    各診療科領域において権威があり、人々の健康のサポートを行いたいという当社の意向に賛同していただいて協力してくださっている先生です。医療提携施設においてメディカルコンサルテーションを実施する医師をいいます。

  • A4.

    ①医師の個人情報はお伝えできません。
    ②ネットワークは本サービスのノウハウです。一切公表は致しません。また、プライバシー保護の観点から、先生方にも一切公表しないことを条件に、ご協力いただいております。

  • A5.

    医師の個人情報はお伝えできません。

  • A6.

    医師の指名はお受けしておりません。総合相談医の選択は、専任のカウンセラーがご利用者様の病症状をお伺いして、専門性から選択いたします。

  • A7.

    当サービスのレベル向上の観点から、3年に一度、見直しを行っています。そのため、評議員からの意見聴取や利用者(患者)に対してのアンケート調査を行います。

  • A8.

    日本全国に43の診療科目2,928人(平成25年7月現在)を配置していますが、すべての地域に全診療科目の先生を配置しているわけではありません。理由としては、当サービスは2001年10月からのスタートであり、ニーズに応じた展開を考えているためです。また、東京に多い理由は、専門医が能力を発揮できるための、施設や機材等整っている病院が東京に多いためです。

  • A9.

    現在、利用者(患者)の立場にたった医療が求められており、インフォームドコンセントやセカンドオピニオンといった考え方が日本でも浸透しつつあります。したがって主治医に分かったとしても、法的に倫理的に全く問題ないことであり、心配する必要は無いと思います。むしろ、利用者(患者)の立場に立った医療を考えている医師は、利用者(患者)が重大な決意を迫られた時、セカンドオピニオンを求めることを勧めるはずです。
    また、平成18年4月よりセカンドオピニオン紹介に対して主治医に保険点数が付くようになりました。

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